１円でも安価になるように70以上の項目を診断します

OFFICE オフィス

単価が安くても、年間を通すと大きなコストになっているものは意外に多くあるもの。
そのようなムダを省くことはもちろん、取引先や依頼方法などを見直し、経理や総務の業務効率化まで勘案したご提案をします。

携帯電話

複雑化した携帯電話の料金プランから、利用状況に応じた最適な機種やプランをご提案します。
また、固定電話やネット回線とのセットで、さらなるコスト削減も可能です。
※携帯電話の台数次第で、よりリーズナブルなプランのご提示が可能な場合もあります。

固定電話

基本料金を下げたり、通話料金を秒単位の課金にしたりして、固定電話のコストを削減。
携帯電話やネット回線とセットにすることで、さらにコストを抑えることもできます。

国際電話

お客様の拠点配置によって発着地が特定エリアに偏るため、これに適した通信会社やプランを選び、コストを削減します。
現地発、現地携帯発の通信料を下げるご提案も可能です。

電報

コスト削減率の高さで上位にくる項目が電報。費用を抑えながら、品質をグレードアップすることも可能です。
簡単にコストを抑えられるポイントもアドバイスします。

郵便料金

バーコードを添付するほど大量の郵便物がない場合でも、大きな利用制限を設けずにコストを抑えることができます。
もちろん、大量DM業務の費用見直しもお任せください。

複合機

カラープリントの節約を諦めていませんか。
普段の印刷状況をチェックさせていただき、カウンター料金の見直しだけでなく、さまざまな印刷物の費用を下げるご提案をします。

トナー

純正トナーに比べ、初期不良が少ないといわれる再生トナーを利用。
国産の信頼性が高く、保証がついた再生トナーをベースに、コスト削減のご提案をしていきます。

名刺

テレビCMで有名になったWEB印刷でなくても、サプライヤーとのネットワークを活かすことで、短納期・低価格を実現。
仕事に不可欠な名刺のコストをしっかり抑えます。

封筒

企業の顔として、大きな役割を担う封筒。用途にあわせて、専用封筒を作成するお客様も増えてきました。
印刷費用を構造的に把握して制御することで、コストを抑制していきます。

文書保管

年々増える文書の保管量と保管費用。しかも、税務上の保管年限は伸びるばかりです。
コストの要因を探し出し、費用や利便性を勘案した適切な文章の保管方法をご提案します。

文書廃棄

書類を安全に破棄しようとすると、コストがかかるイメージをお持ちかもしれません。
強力なサプライヤーの回収エリア内であれば、安全かつローコストでの文章破棄を実現します。

コピー用紙

文具通販で購入する場合が多く見られます。
しかし、大量に使用する場合、文具通販よりも安く購入できる方法をご提案可能です。

事務用品

PPC用紙などはパレット単位より、ネット通販の箱単位の方が割安の場合もあります。
面倒な比較作業はお任せください。もちろん、購入量に応じた優待価格についても調整します。

消耗品

文具以外にもたくさん使用する消耗品類は、探せば安くする方法があるものです。
忙しい総務部のみなさんに代わって私たちがお探しします。

ウォータサーバー

ウォーターサーバーの機器レンタル料・保守料も含めて、費用見直しが可能か調査を実施。
意外にもコストを生んでいる給茶機についても、あわせて見直しを行います。

振込手数料

たとえ銀行との交渉が難しくても、振込手数料を下げることは可能です。
総合振込の利便性は損なわず、データ作成などはより容易になる。メリットの多いご提案をします。

SALES 営業

どんな優れたコスト削減策でも、スケジュールや納期などにおいて柔軟な対応ができなければ、営業の現場にフィットしません。
「現場主義」を掲げ、営業目線にしっかり立ったご提案を心がけています。

チラシ

部数が多いだけに印刷費用、折込費用ともに大きな金額になりがちです。
印刷のプロである業者と交渉するためにプロのアシストをご用意しています。

パンフレット

企業ではパンフレットだけでなく、バナー、のぼり、メニュー、帳票などさまざまな印刷物が発生しています。
これらは実は最も大きな削減効果が期待できる項目の一つです。
削減ポイントを印刷物の費用構造を理解しているプロがお手伝いします。

マニュアル

同一物を大量に作成、製本するマニュアル類、箱類は、比較的容易にコストダウンすることができます。

伝票

複写伝票は長く使われていることから、同じ調達先で高止まりしているケースが見られます。
在庫管理や発注方法を見直すことでコストダウンが可能です。

ペーパーバック・袋類

紙とビニールは原価構造が、かなり異なります。
これらを同じ業者から調達するのではなく、専門業者にそれぞれ依頼することでコストを下げていきます。

クレジット手数料

比較的小規模な事業者の場合、かなり高いクレジット手数料を甘受している場合が見られますが、契約先を見直すことにより料率を下げられる場合があります。

国内航空券・海外航空券

変更不可の事前予約に不便していたり、航空会社のネット予約で定価で購入していたりしませんか？
ネットの利便性を維持しながら変更可能で安い航空券が買えたら…そんな仕組みをご提供可能です。

INFOMATION
TECHNOLOGY IT

現代ではやむを得ないと諦めがちなパソコンの保守費用や更新費用。
実は、思い切ったコスト削減策を実施して多くの成果をあげているのが、この分野です。そのノウハウを活かし、ムダなコストを徹底的に省きます。

パソコン

パソコン

昔に比べればPCの陳腐化スピードは緩やかになってきており、一般用途には中古機でも十分事足りる場合が多くあります。もちろん、中古といっても完全に整備し直され、多数の機種がそろい、正規OSが再インストールされたものですので、企業ユースでも安心してご利用いただけます。

パソコンレンタル

パソコンレンタル

PCレンタルを活用することにより、キャッシュフローを一定にしながら、修理代を抑制し、ソフトウエアセットアップまでを委託できるメリットがあります。
また工事事務所など一時利用でも経費抑制に効果的です。お客様に合わせたコスト抑制をご案内しています。

データカード

データカード

実は企業での利用量が増えているのがノートPCと同時に使用するWi-Fiデータカードです。
これらもキャリアから提供されているもののほか、MVNOなどで提供されている多様なサービスがありますので、用途に応じて削減幅が大きくなるようご提案いたします。

ネット回線

ネット回線

光コラボの登場により光ネット回線も価格、サービスが多様化しています。
速度、利用環境などに応じてコストダウン可能な場合もあります。

プロバイダー

各種機器の設定変更を伴うため、私たちはプロバイダーの変更には慎重な姿勢を保っております。
多くのケースではコストダウンが小幅にとどまることもその理由です。
ただし、現在多額の費用が掛かっているようなケースでは確認の上、ご提案を進めています。

システム保守

機器の修繕を迅速に行うためには、保守契約が必要である。という思い込みは正しいでしょうか？
必ずしもそうではないケースもあります。
その場合でも修繕費が突発的に巨額になることを防止する方法はあります。

POSレジ保守

チェーン店などでPOSレジを多数保有している場合に保守契約を見直すことでコストダウンが可能な場合があります。
その場合でも修繕費を一定額に抑制する方法があります。

FACILITY 施設

光熱費が下がらないというのは昔の話。現在は、光熱費を下げる方法がいくつも存在します。
施設管理においても、専門サプライヤーと協力して、大幅なコストダウンを実現することが可能です。

電気料金

大型（高圧）拠点では、年間の最大使用電力により基本料が決まる仕組みになっているため、これを下げることにより全体の電気料金を引き下げることができます。そのほか、話題のPPS事業者による引き下げも可能性を調査します。また、電気代の多くを占める空調への各種対策の可能性も検討します。なお、料金プランの適正性についても確認を行っています。

都市ガス料金

もっとも下げにくい費用の一つですが、料金プランについて確認を実施しています。
なお、2017年度には都市ガスの料金が自由化される見通しのため、それに向けて情報を注視し、ご契約のお客様には最新情報をお届けできるよう準備を進めています。

LPガス料金

LPガスは、使用量に応じて大幅なコスト削減が可能です。
多数の施設で利用の場合、地域ごとに最適な依頼先をお選びします。

産業用ガス

食品添加用窒素や加工用アルゴンガスなど、使用ガスの種類、量によって燃料供給元を変更することで、コストを下げていきます。

水道料金

最近では、洗い場での水量を使用感を損なわずに大幅に削減するタイプの節水器具が調理場を有するスーパー、飲食店で多く用いられるようになっています。
それ以外にもトイレなどでも節水が可能な器具もありますので、利用形態に応じてご案内しています。

燃料

重油、灯油やミックスガスなど、供給形態をかえたり、場合によっては油種を変更することでコストダウンを実現します。
※ボイラーの効率化も対応可能です。

電気設備保守

受電設備の保守点検業務も比較的最近になって民間開放された業務のため、古くからの事業所では独占時代の契約を引きずっている場合があります。
そのような場合は契約見直しによりコストダウンが可能です。

エレベーター保守

エレベーターの保守点検は、遠隔監視を導入することで費用を低減することが可能です。また、すでに遠隔監視を導入済みの場合でも、低減可能な場合があります。メーカーから保守部品切れを言われているような古い機種でも、設備更新しなくても保守を継続できる場合もあります。

空調機器保守

製造業を除く多くの企業で最も多くの電気を消費するのは空調です。
この空調の効率を高める方法がいくつかあり、これらを所有関係などに応じてご提案いたします。

店舗工事
(内装・原状復旧)

店舗工事(内装・原状復旧)

新規開店、改装、退店時の現状復旧などについて個別の部材費、人工代などの基準値を専門家が精査することでコストダウンすることができます。
また、原状復旧時に機器として、あるいは素材として買取可能なものも存在します。

家具・什器

オフィスパーティーションをはじめとした家具や什器を計画的に発注し、特注品を低価格で調達します。

ゴミ回収

産業廃棄物の運搬・廃棄の業者の資格管理や不法廃棄等があった場合、責任は現行制度下ではそのゴミを排出した企業にあります。各地域ごとに異なるルールが存在することもあり、費用適正化以前に管理の適正化自体も大変なことです。そのため、分からないまま業者に一任しているケースも多く見られます。実は、有価物の適正な買取や重量の適正管理などを行うだけで大きく費用が下がるケースもあり、私たちも重点的に取り組んでいる項目の一つです。

レンタルマット

レンタルマットはかなり競争が進んでおり、弊社のこれまでの診断でも適正価格との判断をお伝えするケースが多いジャンルです。しかしながら、高値で契約されている場合にはそうした他社相場との比較から削減可能性があることをお伝えしています。

クリーニング

地域性のあるビジネスのため、一部地域では対応が困難なケースもありますが、リネン等の自社クリーニングをやられている場合には、優れた設備を有する外部委託のほうがコストが下がる場合が見られます。

清掃

日常のゴミ回収や床剥離清掃などが対象です。頻度、内容の見直しのほか、拠点ごとにばらばらになっている基準や単価を整理しながら費用を見直すことができます。

RENT 賃料

多くの企業において、大きな比重を占める土地や建物の経費は悩みのタネ。しかし、短期的かつ手間をかけずに効果が出せる分野のひとつです。また、歴代の賃料に関する経緯を明文化することで、管理をしやすくします。

地代

多くの企業で販管費の上位科目である地代家賃ですが、社会情勢に応じて臨時に見直し協議することが法律上認められています。これらについて専門的知識を有する担当者がサポートすることで、決して退店をにおわすような危険な交渉を決してすることなく費用を削減することが可能です。ただし、下げにくいタイプの家主、契約もありますので、事前にこれらについて確認の上進めていくことになります。

オフィス賃料

企業のオフィス賃料における賃貸借契約は2～3年です。
物件のオーナー様とお客様がWin-Winの関係性を保てるようサポートをさせていただきます。

店舗賃料

多くの企業で販管費の上位科目である店舗賃料。専門知識を有する担当者が、費用削減のコンサルティング、交渉のサポートを行います。
※下げにくいタイプの家主、契約もありますので、事前にこれらについて確認の上進めていきます。

借り上げ社宅

賃料そのものは下げられるケースが少ないものの、これの運用にかかる振込手数料や物件調査コストなどを下げることができる方法があります。
また契約や解約の作業という部分についても低減可能な方法があります。

固定資産税

まれに固定資産税の評価額が適正値から上方にずれている場合があります。
このような場合、査定し直しを専門家の力を借りて実施し税務当局に申し入れすることで、税額の低減と、納付済みの税の一部還付を受けられる場合があります。

LOGISTICS 物流

営業車の走行距離があまり多くないお客様には、運送会社などとは異なる対応が適切です。
物流に関するさまざまな項目をチェックさせていただいたうえで最適なプランをご提案し、コスト削減を実現します。

ガソリン

ガゾリン

ガソリンは実は地域によりかなり価格差がある商品ですが、割高な地域でも全国平均を基準とし、そこからさらに安く給油が可能な方法があります。
また、立替支払をしている業務を会社請求にすることで、コストダウンと工数削減が可能になります。

ETC

高速道路のETC通行料金は、マイレージカードのほか、コーポレートカードでより大きな削減を実現することができますが、実はコーポ―レートカードの発行元により利用金額制限や割引の計算方法が異なっています。
そのため、地域性や利用量に合わせて適したパターンをご提案します。

レンタカー

レンタカーは法人割引によりネット上の価格よりもさらに安く利用できる場合があります。

荷造運賃

発着地が3大都市圏が多い場合や、発地が特定の拠点からに集中している場合などでは削減が可能な場合があります。

国際配達便

現在ご利用の国際国空貨物便（簡易通関型）をそのままにコスト削減が可能。
貨物に対して保険も附帯しながら、大口顧客相当のサービス価格を実現します。

ダンボール・化粧箱

段ボール、化粧箱類の場合、実物を元に仕様を確認し、個別に丁寧なコストダウンのコンサルティングを行っています。

削減対象項目 REDUCTION ITEMS